quattro_4's diary

また同じ過ちを繰り返すと気付かんのか!?

フリーランスエンジニアの場合 - フリーランスエンジニアの確定申告

動機

フリーランスエンジニアとしての初の確定申告をする上でいろいろ分からなかったことなどを備忘録的にそれぞれ記事を分けてメモしていくことにする

まとめようと思った動機は、正直いろいろ調べてみて分からないところや迷うところがかなりあったのだが、職種ごとなどテンプレートがあればそれほど難しいことではないように思えたのでまとめることにした

情報に関する前提条件

フリーランスのソフトウェアエンジニア

まとめた情報についての注意点
  • 情報が間違っていても一切責任は負いません
    • 間違っていた場合の指摘は受け付けます
  • あくまでもソフトウェアエンジニアのケースなので、職種が違っていればその人にとっては全く正しくない情報の可能性がある
    • 法人成りはまた勝手が違うみたいなので参考にしないでください
    • フリーランスのデザイナーは似た部分もあれば違う部分もあります
    • 請負メイン、在庫持ってる、人を使っているケースはカバーしていません
  • 職種関係ない共通の情報は自分に当てはまらなかったものに関しては言及しません(不動産とか)
  • あまりまとめに時間もかけたくないので短く簡潔にしたいと考えている
  • 備忘録なので、公開後も随時修正するつもり
  • freeeを使う前提で説明している部分が多くあります

最終的な判断は所管の税務署に確認して下さい
まとめる情報はあくまでも個人で確認した情報です

freeeの動画一覧

www.youtube.com

何が分からなかったか
  • 個人の金の考え方
    • クレジットカードの扱い
    • 個人用の口座・カードが必要か
  • 何が経費になるか
  • 年金などの先払い分
  • 領収書とか何をどうまとめれば良いか
  • 確定申告に何を提出するか
  • 税金全般

その他いろいろ

調べた情報で分かりにくかったポイント

書籍やWeb上調べれば情報はいくらでもある
でも分かりにくくしている要因が結構あった

  • 個人事業主/フリーランスに関する情報で調べると
    • アルバイトなどの低所得者向けの情報が多すぎる
    • 法人成りの情報
  • 細かい税率や計算方法の情報は常に網羅されている
    • その反面、何をしたらどのくらい損得があるかのざっくりとした情報が少ない
    • どの情報を見ても共通の基礎的な部分の説明量が多くて、ピンポイントな疑問の正解が見つけにくい
  • 経費について調べたら調べたで、万人をカバーする情報ばかり
    • 万人向けなので、本当に知りたい部分の答えが結局「場合による」になる

とにかく、自分に当てはまらない情報が多すぎて答えを探すのにすごい苦労する


自分が苦労した理由の一つに、きっちりしようという意識が強すぎたというのがある
結局時間をかけてかなりきっちりできた気がするが、世の中全般は予想よりもはるかに適当に数字を出している人も多いと思われる(故意のもの、理解が足りないもの、ミスしているもの)

一つの大事なポイントは「大きい金額の動き」以外は厳密でなくて良い部分も多いということ(特に勘定科目とか)
「大きい金額の動き」はきっちりやる必要はある

実は自分に必要なパターンが分かれば、ほとんど機械的にできることだということが実感できた
今回すでにかなり苦労したが、次回以降きっと楽にできると思っている

必要な情報を集める - フリーランスエンジニアの確定申告

ここで書いている情報の注意事項についてはフリーランスエンジニアの場合をまず見てください

準備
何から始めるか

最低限必要だと思うこと、手順をざっくり


以下個人的に取り組んだ結果、何点か気づいた点

エンジニアたるものほとんどの入出金は手渡しの現金ではなく、オンラインで完結しているものと想定しています
なので、一番大事なのは銀行、クレジットカードなどの入出金の記録
銀行などは通帳がWebのみの通帳でない場合、Web上では数ヶ月しかさかのぼれないこともあった気がしたが、いずれにしても一年分遡れる状態にしておく必要がある
(自分は1, 2ヶ月に一回、主に使っている2つの銀行と1つのクレジットカードに関しての明細のファイルを保存している)

実際の経費に該当するもので、紙の領収書の記録で必要なものはほぼ無かった

SUICAなどのチャージの領収書を取っておいたが、別の記録があれば必ずしも必要ではないと思う
交通費の詳細はいずれ別でまとめる


一番勘違いしていたのは、記録する金額のすべてのものについて、詳細で正式な領収書などすべて用意して提出する必要があるかと思って悩んでいたが、どうやらそういうことではないらしい
もし税務署から説明が求められた場合に、良識的な範囲で説明出来る材料があれば良いということらしい